小保方晴子氏の研究が正しかったことが証明

ああやっぱり。。。。でもこのタイミングで？

以下転載です--------

STAP現象、米国研究者Gが発表…小保方晴子氏の研究が正しかったことが証明

小保方晴子氏が発見した「STAP現象」が、アメリカの研究者グループによって報告されていた。2015年11月27日に英国科学雑誌「ネイチャー」姉妹版のオープンアクセスジャーナル「ネイチャー・サイエンティフック・リポーツ」に掲載された。

　それは、米テキサス大学医学部ヒューストン校のキンガ・ヴォイニッツ博士らが、負傷したマウスの骨格筋から幹細胞になる新規の細胞集団を発見したと論文で発表したものだ。題名は『損傷誘導性の筋肉由来幹様細胞』で英文の頭文字「injury induced muscle-derived stem cell-like cells」からiMuSCsと名付けられ、それを証明したものはヴォイニッツ論文と呼ばれている。キンガ博士は同論文の要旨をこうまとめている。
「我々は最近、損傷を受けたマウスの骨格筋のなかに、新しい幹細胞の集団を発見しました。このiMuSCsは、分化した筋原性細胞が部分的に初期化されたものであり、多能性によく似た状態を示しました。」

　同論文では、マウスの骨格筋肉の細胞が怪我の外的刺激によって初期化の変化が見られ、それを単離して培養したところ、細胞が多能性を示し、幹細胞状態（ES細胞様）になった成果を報告している。iMuSCsでのキメラマウス実験では、皮膚、筋肉、心臓、肺、腎臓、脾臓、および脳などの組織をつくったことが証明された。しかし、生殖機能の臓器をつくる能力はまだ証明できておらず、今後の研究の発展が期待される。

　同論文には、小保方氏がストレス刺激で細胞の初期化を報告した「STAP細胞論文」の実験結果とよく似た部分があり、いくつかの共通点が確認できる。それは、「外的刺激で体細胞が初期化し、分化が可能な多能性を示した」という部分だ。つまり、STAP現象が確認されたということになる。

--------転載以上です
・・・つまり、すべては利権の為に小保方氏は利用されたということです。



 

ワクチンによる人口削減計画

いよいよインフルエンザの季節が到来しました。

最近よく聞こえてくるのが

「そろそろワクチン打たなきゃ。あなた、もう打った？今年は安いらしいわよ」

「いけない！まだ打ってないんだ。子供のワクチンもまだ全部打ってないの…」

「あら～それは大変！早く行かなきゃいけないわよ！」

今、ご長寿の方々、つまり、昭和20年以前生まれの方々は、赤ちゃんからのワクチンが義務化されていませんでした。

戦後、母子手帳とともに、ワクチンも強要されるようになりました。GHQですね。

ワクチンは元々人口削減のために普及されたというのはご存知でしょうか。

そもそもワクチンなど必要ありません。

インフルエンザは、よほど弱っていない限り、かかっても問題ありません。

いやむしろ、インフルエンザで高熱を出すと、ガンが消滅する場合だってあるのです。

そもそもガンは高体温では生きていけないからです。35度台は癌が一番好む体温です。

まず、そのワクチンを打つ前に、よく調べてください。

インフルエンザワクチンは打ってはいけない






　　　　

すべては利権。もちろん、売る側は、ワクチンなんて、打ちませんから。

マスメディアによる情報操作。そして、火星の捏造画像。

政府広報予算８３億円に メディアが食らう“毒まんじゅう”
-日刊ゲンダイ-

今年２月の記事ですが、転載します。

広告収入減が叫ばれて久しい大マスコミにすれば、涙がちょちょ切れるほどの感激だろう。現在、国会で審議中の１５年度予算案で、安倍政権が「政府広報予算」をドンと弾んでいるのだ。なるほど、大手メディアは暴走政権にシッポを振るわけだ。

　１５年度の政府広報予算案は８３億４００万円。前年度の６５億３００万円から１８億１００万円アップと、３割近く跳ね上がっている。

　内閣府の政府広報室は「安倍政権は昨年６月、１５年度の予算編成で、成長戦略の重点分野に『新しい日本のための優先課題推進枠』を設けることを閣議決定しました。その枠に政府の情報発信強化が組み込まれたため、予算を大幅に積み上げた」（担当者）と説明するが、実は安倍政権の発足以来、政府広報予算は猛烈な勢いで増え続けている。

　野田政権時代の１２年度に４０億６９００万円だった予算額が、安倍政権に代わった１３年度には４３億９９００万円に増加。さらに消費税率を引き上げた１４年度は「消費税への国民の理解を深めるため」（政府広報室）として一気に約４８％アップ、約２０億円を積み増した。１５年度予算案ではとうとう８０億円台を突破し、安倍政権下で政府広報に費やす税金は２倍に膨らむことになる。

■安倍政権の露骨なメディア懐柔策

　政府広報室の担当者は「ここ数年、領土問題や税と社会保障の一体改革、消費者保護など国内外に広報すべき重要テーマが増えている」と言い張るが、中・韓両国との関係悪化で領土問題をややこしくした張本人は安倍首相ではないのか。

　まるで“火事場泥棒”のような倍増予算の大半は、新聞広告やテレビＣＭの形で大手メディアの手に渡る。断っておくが、安倍政権以前の過去２０年をさかのぼっても、政府広報予算が前年度から１０億円以上も増えたことは一度もない。安倍首相とメディア幹部との頻繁な会食やグリーン歓談が問題視される中、政府広報予算の倍増はロコツなメディア懐柔策としか思えないのだ。

「メディアに我々の税金を使って“毒まんじゅう”を食わせているようなものですよ。国民には財政規律を訴え、消費増税を押し付けながら、なぜメディア対策費を増やす必要があるのか。民間企業が経営悪化すれば真っ先に削るのは広報・宣伝費でしょう。カネで言論を買うような政権の姿勢に抗議し、“政府広報は一切、拒否する”というメディアが現れてしかるべきなのに、どの社も唯々諾々と広報予算を受け取っているわけです。大メディアがカネの力で政権批判を控えているのなら、権力のチェック機能を放棄したも同然です」（元ＮＨＫ政治部記者で評論家の川崎泰資氏）

　腐敗した大メディアを通じて、世論もどんどんおかしくなっていく。暴走首相がますますツケ上がる悪循環である。

-----転載以上。

安倍政権で「政府広報」予算が倍増！「ジャンプ」「ViVi」にまで政策PR広告バラマキ


しかし、最近の政府の国民に対するご機嫌とりは、ひどいものですね。

所得の低い年金受給者に3万円給付は高齢者優遇のバラマキか？

携帯有識者会議
「値下げ」提言　本当に安くなるか

そのご機嫌の取り方が、国の財政的にはあまり響かないものばかり。

とにかく、お前たち民間が努力しろ。と。・・・・言うのは簡単です。

そして、テレビなどのマスメディアで繰り広げられる、一般人や中小企業へのこきおろし。

○○が賄賂をもらった。○○が家に火をつけた。○○がわいせつな行為をした。

○○が商品に○○を混入した。○○が脱税した。○○で殺人事件発生。皆さんこわいですね。

消費税の軽減税率をどうするか。それは大変だ。皆で考えましょう。

などなど。。。。＿|￣|○

いやいや、議論すべきはそこじゃないだろうと。

問題のすり替えもいい加減にしてほしい。

それより、火星は実は地球だった！ってニュースの方がもっと面白いでしょう。

ベンジャミン・フルフォード×リチャード・コシミズ氏の対談で明らかにされています。
後半のほうです。

「FACT」10 ベンジャミン・フルフォード×リチャード・コシミズ2015.10.18


NASAマーズプロジェクト　＝　NASA火星プロジェクト

地球上の土地で「ここは火星です」と嘘の撮影会が繰り広げられているわけです。

一体彼らは何がしたいのか？　滑稽すぎて、もう笑うしかないです。意味が分かりません。

ISISによる後藤さんの映像にも、色々疑惑がありましたね。

ベンジャミン氏によると、合成撮影スタジオはアリゾナ州のどこからしいです。

私たちはもっとこういうことに着目すべきだと思います。