2015年12月19日土曜日

ワクチンによる人口削減計画

いよいよインフルエンザの季節が到来しました。

最近よく聞こえてくるのが

「そろそろワクチン打たなきゃ。あなた、もう打った?今年は安いらしいわよ」

「いけない!まだ打ってないんだ。子供のワクチンもまだ全部打ってないの…」

「あら~それは大変!早く行かなきゃいけないわよ!」

今、ご長寿の方々、つまり、昭和20年以前生まれの方々は、赤ちゃんからのワクチンが義務化されていませんでした。

戦後、母子手帳とともに、ワクチンも強要されるようになりました。GHQですね。

ワクチンは元々人口削減のために普及されたというのはご存知でしょうか。

そもそもワクチンなど必要ありません。

インフルエンザは、よほど弱っていない限り、かかっても問題ありません。

いやむしろ、インフルエンザで高熱を出すと、ガンが消滅する場合だってあるのです。

そもそもガンは高体温では生きていけないからです。35度台は癌が一番好む体温です。

まず、そのワクチンを打つ前に、よく調べてください。

インフルエンザワクチンは打ってはいけない






    

すべては利権。もちろん、売る側は、ワクチンなんて、打ちませんから。

マスメディアによる情報操作。そして、火星の捏造画像。

政府広報予算83億円に メディアが食らう“毒まんじゅう”
-日刊ゲンダイ-

今年2月の記事ですが、転載します。

広告収入減が叫ばれて久しい大マスコミにすれば、涙がちょちょ切れるほどの感激だろう。現在、国会で審議中の15年度予算案で、安倍政権が「政府広報予算」をドンと弾んでいるのだ。なるほど、大手メディアは暴走政権にシッポを振るわけだ。

 15年度の政府広報予算案は83億400万円。前年度の65億300万円から18億100万円アップと、3割近く跳ね上がっている。

 内閣府の政府広報室は「安倍政権は昨年6月、15年度の予算編成で、成長戦略の重点分野に『新しい日本のための優先課題推進枠』を設けることを閣議決定しました。その枠に政府の情報発信強化が組み込まれたため、予算を大幅に積み上げた」(担当者)と説明するが、実は安倍政権の発足以来、政府広報予算は猛烈な勢いで増え続けている。

 野田政権時代の12年度に40億6900万円だった予算額が、安倍政権に代わった13年度には43億9900万円に増加。さらに消費税率を引き上げた14年度は「消費税への国民の理解を深めるため」(政府広報室)として一気に約48%アップ、約20億円を積み増した。15年度予算案ではとうとう80億円台を突破し、安倍政権下で政府広報に費やす税金は2倍に膨らむことになる。

■安倍政権の露骨なメディア懐柔策

 政府広報室の担当者は「ここ数年、領土問題や税と社会保障の一体改革、消費者保護など国内外に広報すべき重要テーマが増えている」と言い張るが、中・韓両国との関係悪化で領土問題をややこしくした張本人は安倍首相ではないのか。

 まるで“火事場泥棒”のような倍増予算の大半は、新聞広告やテレビCMの形で大手メディアの手に渡る。断っておくが、安倍政権以前の過去20年をさかのぼっても、政府広報予算が前年度から10億円以上も増えたことは一度もない。安倍首相とメディア幹部との頻繁な会食やグリーン歓談が問題視される中、政府広報予算の倍増はロコツなメディア懐柔策としか思えないのだ。

「メディアに我々の税金を使って“毒まんじゅう”を食わせているようなものですよ。国民には財政規律を訴え、消費増税を押し付けながら、なぜメディア対策費を増やす必要があるのか。民間企業が経営悪化すれば真っ先に削るのは広報・宣伝費でしょう。カネで言論を買うような政権の姿勢に抗議し、“政府広報は一切、拒否する”というメディアが現れてしかるべきなのに、どの社も唯々諾々と広報予算を受け取っているわけです。大メディアがカネの力で政権批判を控えているのなら、権力のチェック機能を放棄したも同然です」(元NHK政治部記者で評論家の川崎泰資氏)

 腐敗した大メディアを通じて、世論もどんどんおかしくなっていく。暴走首相がますますツケ上がる悪循環である。

-----転載以上。

安倍政権で「政府広報」予算が倍増!「ジャンプ」「ViVi」にまで政策PR広告バラマキ


しかし、最近の政府の国民に対するご機嫌とりは、ひどいものですね。

所得の低い年金受給者に3万円給付は高齢者優遇のバラマキか?

携帯有識者会議
「値下げ」提言 本当に安くなるか

そのご機嫌の取り方が、国の財政的にはあまり響かないものばかり。

とにかく、お前たち民間が努力しろ。と。・・・・言うのは簡単です。

そして、テレビなどのマスメディアで繰り広げられる、一般人や中小企業へのこきおろし。

○○が賄賂をもらった。○○が家に火をつけた。○○がわいせつな行為をした。

○○が商品に○○を混入した。○○が脱税した。○○で殺人事件発生。皆さんこわいですね。

消費税の軽減税率をどうするか。それは大変だ。皆で考えましょう。

などなど。。。。_| ̄|○

いやいや、議論すべきはそこじゃないだろうと。

問題のすり替えもいい加減にしてほしい。

それより、火星は実は地球だった!ってニュースの方がもっと面白いでしょう。

ベンジャミン・フルフォード×リチャード・コシミズ氏の対談で明らかにされています。
後半のほうです。

「FACT」10 ベンジャミン・フルフォード×リチャード・コシミズ2015.10.18


NASAマーズプロジェクト = NASA火星プロジェクト

地球上の土地で「ここは火星です」と嘘の撮影会が繰り広げられているわけです。

一体彼らは何がしたいのか? 滑稽すぎて、もう笑うしかないです。意味が分かりません。

ISISによる後藤さんの映像にも、色々疑惑がありましたね。

ベンジャミン氏によると、合成撮影スタジオはアリゾナ州のどこからしいです。

私たちはもっとこういうことに着目すべきだと思います。

2015年12月12日土曜日

鳩山氏が言及「パリ同時テロの真相について」

鳩山氏はこの講演の中で、「イスラム国はCIAによって作られたもの。イスラム国は部分的にはワシントンからのサポートを得たり、ワシントンに依存している」という説を紹介しています。
パリ同時多発テロが起こることで、利益を得る集団が居ることを語っています。

鳩山元首相「パリ同時テロの真相について」日本を拓く!未来塾_ワールドフォーラムシンポジウム



確か鳩山氏はフリーメーソンの一員でしたよね。

鳩山政権の時代、日米規制改革委員会を廃止したことで、年次改革要望書も廃止されました。

これはアメリカにとっては寝耳に水の出来事。

おかげで、鳩山政権はアメリカによって潰されてしまいました。

アメリカから出された、年次改革要望書とはこういうものです。


当時の首相は、アメリカによる、この要望書の通り、見事に改革していきました。

大型店舗から小型店舗を守る法律がなくなり、アメリカからトイザらスなど、外資系の企業がどんどん侵略し、小型店舗が次々とつぶされていきました。…悲しすぎます。

また、小泉氏・竹中平蔵によって、労働派遣業の事業が容易になり、非正規が増えてきました。
竹中氏は、アメリカなどからたくさんの賄賂を手にしているはずです。

ここには書かれていませんが、郵政の民営化もこの年次改革要望書によってなされています。

ゆうちょやかんぽなど、沢山のお金が、アメリカに流れていったのです。

しかし、鳩山氏は、この「年次改革要望書」を廃止しました。おみごとですね。

ま、廃止といっても、相変わらず現政権はアメリカの言いなりなので、大して変わりませんが…。

みなさん、選挙に行く前に、もっと真実をよく探求しましょう。

現政権が行っている、ご機嫌とりのばら撒きなんかにごまかされてはいけません!!

ああニュースを見るたび腹が立つ。

まぁもらえるものはもらおうか…って?。そんな私たち国民にも責任はあるのです。