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2017年9月8日金曜日

ミサイルミサイルって…

同じようなニュースが呆れるほど繰り返される、その出来事の裏側には、何かを隠す目的と、何かを煽る目的との、二つの目的があると考えられます。

最近では相変わらず北朝鮮のミサイル問題が頻繁に取り上げられていますが。堂々と報道されるすべての問題には、必ず裏があり、報道そのものに、真実はありません。
そこに着目しない限り、私たちは真実を隠されたまま、表面だけの虚偽の情報をさも本当のことと思い込み、一生を過ごすことになってしまいます。

元自衛隊陸将補の池田整治氏の書いた記事(Facebook)が非常に興味深かったので、ここに転載させていただきます。

転載ここから------------

【改めて北朝鮮ミサイル問題から日本の使命を考える】 
物事を判断するには、三つの視点が必要です。
相対する「敵」と「我」、そして最も重要となる鳥瞰図的な「第3の目」です。
これは、歴史や文明等出来うる限り深い叡智の総合的視点とも言えます。
 
日本国民等を洗脳し、マッチポンプで儲ける為には、都合のいい「我」の視点だけをメディア情報として流すわけです。
つまり、北朝鮮ミサイル問題では、北朝鮮のミサイル発射だけを抽出して報道し、さも狂った指導者のトンデモ悪行と、国民にイメージ化させればいいのです。
すると、憲法を含むGHQの戦後占領施策で、軍事が悪いとされ、
しかも自衛力さえも否定された体制の中で、頼るのは米軍しかないと洗脳された日本人に、ボランティア精神で日本を守ってくれている米軍に「もっと思いやり予算」をとなって、莫大な税金が無償で海をわたって行くわけです。
では、北朝鮮ミサイル問題を「敵」の視点で観てみましょう。
 
ここで、北朝鮮と韓国・米国(国連軍)は「休戦」状態であり、国際法上は未だ戦争状態にあることを前提としてしっかり認識しておく必要があります。
そういう緊迫した情勢の中で、 北朝鮮の眼前である国境線の間近で約30万人に及ぶ精鋭の米韓軍が3月から二ヶ月間の長期にわたり実動軍事演習を毎年行っています。
さらに、北朝鮮を威圧するように様々な指揮所演習等を年間を通じて行っています。
 
因みに30万という人数は、全陸上自衛隊の2倍にも及ぶ兵力です。
古今東西、まず演習で動員し、そのまま実際の軍事侵攻に繋げることは、世界の軍事常識です。
しかも今年は最精鋭の特殊部隊による「金主席斬首作戦」も主要演習項目に入っています。
潜入して金正恩主席を暗殺するというものです。
世界から孤立している金正恩にとって、まさに恐怖の演習ではないでしょうか。
演習の始まる前から米韓に中止するよう呼びかけてもいます。
ミサイル発射は、まさにこの演習への「抗議」と言えます。
考えようによれば、ルーズベルト大統領の狡猾かつ陰湿な「仕掛け」の「マッカラム対日8箇条策」で真珠湾攻撃をさせられた日本海軍首脳の追いつめられた窮鼠猫を噛む位置と金正恩主席の立場が同じと言えます。当時の状況の再現とも見て取れます。
 
《「第3の目」で真相を観る》
この相対する敵と我の視点を基礎に、さらに鳥瞰図的な「第3の目」で観てみましょう。
まずここで、戦争や基地等駐留もすべて「事業」であることを知る必要があります。
砂漠や異国の地に一万人の基地をつくって生活させるには、年間数千億の経費がかかります。
建物、水・食糧、燃料、医療品、衣糧品、武器弾薬、厚生施設、輸送、電気等々。
在日米軍駐留、米韓実動演習もいったい毎年どれだけの「利益」になるのでしょうか。
これらは全てベクテル社等彼らの大企業群にお金が集まるシステムなのです。
 
わかりやすい最近の実例では、IS・イスラム国への最大の出資企業がフランスのセメント会社だったことです。
 
戦争で街を破壊し、戦後復興に使われる膨大なセメント…
砂漠の上に建てる街はまさにコンクリートの塊…
まさにマッチポンプです。
 
ノドン1号が日本海に発射されたのは1993年5月でした。
この時、作戦幕僚だった私は、日本海に展開した米空母・キティーホークに横田から米軍艦載機で現地確認に行きました。
この「国難」に対処するには、米国に協力して対弾道弾ミサイル防衛を作り上げるしかないと判断しました。
要は、「お金」と世界最高の「もの作り」国家・日本の技術の提供です。
その後、春になるごとに北朝鮮ミサイルの発射が繰り返され、北朝鮮の脅威が紙上をにぎわし、国民の知らないところで、紙くずとなる米国債を買わされて行く。
つまり国民生活を潤すはずの税金が海を渡って行くのです。
今年で24回目となりました。
狼と少年ではありませんが、もう気がついてもいいのではないでしょうか。
 
米韓軍事演習を大々的に北朝鮮の眼前で行い、恐怖にかられた金主席にミサイルを撃たせる。そのミサイル脅威を元手に、日本国民からお金を搾り取る…。
 
実は、日本人の知らないところで、横田から米軍輸送機が平壌に飛んでいます。
横田・厚木上空は、「治外法権」付き駐留米軍の空域であり、
米軍は自由に往来できるのです。
その輸送機には日本製のブルドーザーが入っていたこともあります。
 
第3の目で見れば、世界金融支配体制の軍事部門が、北朝鮮に基地をつくってやり、さらに精密部品を提供してミサイルをつくらせて発射させ、その脅しで日本から資金を収奪する、という構図が見えてくるのです。
 
すると、現代日本の最重要課題は、米国軍から「治外法権を抜く」ことも見えてきます。
《日本人の使命》
一を聞いて十を知る、という諺も日本にはあります。
論語の「一を以て万 (ばん) を知る」から来ていますが、物事の一部を聞いただけで全部を理解できる、賢明で察しのいいことのたとえです。
自然の音を情報として聞き取れる世界唯一の脳を持つ日本人。
そろそろ北朝鮮ミサイル問題から目覚めて、化学物質、放射能、遺伝子組み換え食品、ワクチン等々あらゆる分野で、日本人を抹殺化しながらお金を収奪される「仕掛け」に気がついてもいいのではないでしょうか。
そして、この人類を「滅びの道」から「永久の道」に導いていきましょう。
それには、意識転換、意識改革、意識向上がポイントとなります。

転載ここまで------------

やはり…と思いました。
すべては利権。お金。
戦争は、商売です。
医療や、福祉活動、ピンクリボンなどの医療キャンペーンも、商売です。
慈善活動も、商売です。
印刷費のかかる広告は、すべて、利益のためにキレイごとを並べたものばかりです。
それらの広告に電車やTV、ネットなどに知らず知らずのうちに、私たちは洗脳されているのです。最近のトレンド・常識という名のもとに。
まるで亡霊のようです。いい加減、目をさましましょう。。。
ポケモンGOで情報収集の協力をしてる場合じゃありません。
ぜんぶ見られていますから。

そして、

「核実験やめろ」とか「核を持つな」とか言ってるその自分らこと、核を持つな!
…と言いたい今日この頃です。すみません。。。


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2015年12月19日土曜日

マスメディアによる情報操作。そして、火星の捏造画像。

政府広報予算83億円に メディアが食らう“毒まんじゅう”
-日刊ゲンダイ-

今年2月の記事ですが、転載します。

広告収入減が叫ばれて久しい大マスコミにすれば、涙がちょちょ切れるほどの感激だろう。現在、国会で審議中の15年度予算案で、安倍政権が「政府広報予算」をドンと弾んでいるのだ。なるほど、大手メディアは暴走政権にシッポを振るわけだ。

 15年度の政府広報予算案は83億400万円。前年度の65億300万円から18億100万円アップと、3割近く跳ね上がっている。

 内閣府の政府広報室は「安倍政権は昨年6月、15年度の予算編成で、成長戦略の重点分野に『新しい日本のための優先課題推進枠』を設けることを閣議決定しました。その枠に政府の情報発信強化が組み込まれたため、予算を大幅に積み上げた」(担当者)と説明するが、実は安倍政権の発足以来、政府広報予算は猛烈な勢いで増え続けている。

 野田政権時代の12年度に40億6900万円だった予算額が、安倍政権に代わった13年度には43億9900万円に増加。さらに消費税率を引き上げた14年度は「消費税への国民の理解を深めるため」(政府広報室)として一気に約48%アップ、約20億円を積み増した。15年度予算案ではとうとう80億円台を突破し、安倍政権下で政府広報に費やす税金は2倍に膨らむことになる。

■安倍政権の露骨なメディア懐柔策

 政府広報室の担当者は「ここ数年、領土問題や税と社会保障の一体改革、消費者保護など国内外に広報すべき重要テーマが増えている」と言い張るが、中・韓両国との関係悪化で領土問題をややこしくした張本人は安倍首相ではないのか。

 まるで“火事場泥棒”のような倍増予算の大半は、新聞広告やテレビCMの形で大手メディアの手に渡る。断っておくが、安倍政権以前の過去20年をさかのぼっても、政府広報予算が前年度から10億円以上も増えたことは一度もない。安倍首相とメディア幹部との頻繁な会食やグリーン歓談が問題視される中、政府広報予算の倍増はロコツなメディア懐柔策としか思えないのだ。

「メディアに我々の税金を使って“毒まんじゅう”を食わせているようなものですよ。国民には財政規律を訴え、消費増税を押し付けながら、なぜメディア対策費を増やす必要があるのか。民間企業が経営悪化すれば真っ先に削るのは広報・宣伝費でしょう。カネで言論を買うような政権の姿勢に抗議し、“政府広報は一切、拒否する”というメディアが現れてしかるべきなのに、どの社も唯々諾々と広報予算を受け取っているわけです。大メディアがカネの力で政権批判を控えているのなら、権力のチェック機能を放棄したも同然です」(元NHK政治部記者で評論家の川崎泰資氏)

 腐敗した大メディアを通じて、世論もどんどんおかしくなっていく。暴走首相がますますツケ上がる悪循環である。

-----転載以上。

安倍政権で「政府広報」予算が倍増!「ジャンプ」「ViVi」にまで政策PR広告バラマキ


しかし、最近の政府の国民に対するご機嫌とりは、ひどいものですね。

所得の低い年金受給者に3万円給付は高齢者優遇のバラマキか?

携帯有識者会議
「値下げ」提言 本当に安くなるか

そのご機嫌の取り方が、国の財政的にはあまり響かないものばかり。

とにかく、お前たち民間が努力しろ。と。・・・・言うのは簡単です。

そして、テレビなどのマスメディアで繰り広げられる、一般人や中小企業へのこきおろし。

○○が賄賂をもらった。○○が家に火をつけた。○○がわいせつな行為をした。

○○が商品に○○を混入した。○○が脱税した。○○で殺人事件発生。皆さんこわいですね。

消費税の軽減税率をどうするか。それは大変だ。皆で考えましょう。

などなど。。。。_| ̄|○

いやいや、議論すべきはそこじゃないだろうと。

問題のすり替えもいい加減にしてほしい。

それより、火星は実は地球だった!ってニュースの方がもっと面白いでしょう。

ベンジャミン・フルフォード×リチャード・コシミズ氏の対談で明らかにされています。
後半のほうです。

「FACT」10 ベンジャミン・フルフォード×リチャード・コシミズ2015.10.18


NASAマーズプロジェクト = NASA火星プロジェクト

地球上の土地で「ここは火星です」と嘘の撮影会が繰り広げられているわけです。

一体彼らは何がしたいのか? 滑稽すぎて、もう笑うしかないです。意味が分かりません。

ISISによる後藤さんの映像にも、色々疑惑がありましたね。

ベンジャミン氏によると、合成撮影スタジオはアリゾナ州のどこからしいです。

私たちはもっとこういうことに着目すべきだと思います。

2015年12月12日土曜日

鳩山氏が言及「パリ同時テロの真相について」

鳩山氏はこの講演の中で、「イスラム国はCIAによって作られたもの。イスラム国は部分的にはワシントンからのサポートを得たり、ワシントンに依存している」という説を紹介しています。
パリ同時多発テロが起こることで、利益を得る集団が居ることを語っています。

鳩山元首相「パリ同時テロの真相について」日本を拓く!未来塾_ワールドフォーラムシンポジウム



確か鳩山氏はフリーメーソンの一員でしたよね。

鳩山政権の時代、日米規制改革委員会を廃止したことで、年次改革要望書も廃止されました。

これはアメリカにとっては寝耳に水の出来事。

おかげで、鳩山政権はアメリカによって潰されてしまいました。

アメリカから出された、年次改革要望書とはこういうものです。


当時の首相は、アメリカによる、この要望書の通り、見事に改革していきました。

大型店舗から小型店舗を守る法律がなくなり、アメリカからトイザらスなど、外資系の企業がどんどん侵略し、小型店舗が次々とつぶされていきました。…悲しすぎます。

また、小泉氏・竹中平蔵によって、労働派遣業の事業が容易になり、非正規が増えてきました。
竹中氏は、アメリカなどからたくさんの賄賂を手にしているはずです。

ここには書かれていませんが、郵政の民営化もこの年次改革要望書によってなされています。

ゆうちょやかんぽなど、沢山のお金が、アメリカに流れていったのです。

しかし、鳩山氏は、この「年次改革要望書」を廃止しました。おみごとですね。

ま、廃止といっても、相変わらず現政権はアメリカの言いなりなので、大して変わりませんが…。

みなさん、選挙に行く前に、もっと真実をよく探求しましょう。

現政権が行っている、ご機嫌とりのばら撒きなんかにごまかされてはいけません!!

ああニュースを見るたび腹が立つ。

まぁもらえるものはもらおうか…って?。そんな私たち国民にも責任はあるのです。

2015年11月18日水曜日

米国はISに武器供与をしているという事実

転載します-----
VIDEO: IRAQIS ACCUSE US OF ARMING ISIS AFTER DISCOVERING ALLEGED WEAPONS AIRDROP



US airdrops weapons into #ISIS hands - #Syria #Kobane